情報商材を扱うＡＳＰ
３大ＡＳＰのご紹介
まずなぜ３つのＡＳＰを選んだかご説明しましょう。まずは優良なＡＳＰであること。優良でありメジャーであれば、それだけアフィリエイターも多いことになります。インフォトップが登録者数、機能面から言っても一番だと思います。さらに新しい商材の審査にもかなり力を入れてますね。インフォカートも歴史は古く大御所のＡＳＰのひとつです。インフォカートの大きな特徴として他のＡＳＰの売上ランキングにはないカテゴリー商材がランキング入りしているのです。【ギャンブル】と【ＳＥＸ】関連商材です。多分、今でもランキングに競馬関連が入っているのではないでしょうか？そしてインフォスタイル。バナーのお姉さんがかわいいというのも理由のひとつにはありますが（笑）このＡＳＰのランキング入りしている商材のほとんどが「即金性を追及した商材」なのです。インフォトップ、インフォカートの厳しい審査を惜しくも通過できなかった商材がワンサカあります。
情報商材を知ろう！
主にインターネットなどを介して売買される情報のこと
情報商材（じょうほうしょうざい）とは、主にインターネットなどを介して売買される情報のことをさします。情報の内容自体が商品となるもの。情報商材を販売することを情報販売と呼び、情報商材の販売を職業として始めることを情報起業と呼んでいます。
情報商材は、それ自体に金銭的な価値を設定し、売買されるものですが、特に「ある目的を達成するための方法」を指すことが多いようです。単に画像や動画・文章といったコンテンツは情報商材としては扱われません。これらは、いわゆるハウツーやマニュアルのような実利的な情報ですが、日本では2000年代以降にインターネット経由で「儲かる」や「成功する」などの方法論・手法をまとめたテキストの類を販売する業者や個人が増加している傾向にあります。1980年代には競馬予想会社の競馬予想やパチンコにおける所謂「必勝法」の類が、雑誌やスポーツ紙などを広告媒体として、「会員に情報を提供する」という形で会員を募集しています。2000年代における情報商材では、株式売買や先物取引などから成功報酬型広告など様々な分野で儲ける方法や、俗なところでは「異性にもてる方法」や脱オタク・裏技の類なども見出せるところ。ただ、誇大広告などで商品自体に対価に見合うだけの価値が無かったり、実益が無い場合の返金保証を謳いながら実際の返金に応じないケースなど、トラブルを起こした事例も見られ、国民生活センターなどに相談も寄せられているようです。これらの「商品」は内容を購入希望者が知ってしまった時点で商品としての価値が損なわれ、このため販売側では購入希望者に商品の内容を具体的かつ仔細に説明することが出来ない面もあり、いうなれば消費者は袋とじ付録の内容に等しい目隠し状態で購入すべきかの判断を迫られること、そして販売側も無名の個人から実績のある業者まで玉石混交であり中には悪徳商法まで紛れ込んでいること、更に内容を保証しうるものが余りに少ないことなどが、問題を根深いものとしています。
販売方法
インターネットオークションを用いる方法
昔から最も頻繁に用いられているのがインターネットオークションです。ヤフーオークションでは「その他」カテゴリの下に「情報」カテゴリが設けられています。過去に露出を増やしたいがために様々なカテゴリーで情報商材が販売されたことがあり、利用者の間に大混乱を招き、一般のオークション利用者からこうした詐欺的行為に対して苦情が殺到したことから、情報商材を隔離する形で設けられたものです。
ポータルサイトを利用する
情報商材の販売専門のサイトがあり、そこでは情報販売者と契約を結び、商品の受け渡しや決済を代行します。自分でブランド力を上げることに自信のない販売者は、こういったサイトを利用する傾向があります。
情報商材の落とし穴
情報商材には玉石混交で、悪徳商法と考えられるような物も存在するため、利用者には慎重な判断と十分な注意が求められています。情報商材の販売では、購入者の成功例が良く掲載されていますが、情報商材が出現する前から「お客様の声」として購入者の感想を掲載することは頻繁に行われており、その正確性は購入者が判断するしかありません。こうした宣伝文句はテンプレート化されており、優良商材粗悪商材に関係なく、形式自体はほとんど同じであるため、見た目や雰囲気だけで判断することはまず不可能とされています。このため、宣伝内容に矛盾した内容がないか、明らかに無理のある事実が書かれていないか、そもそもそこに書かれている内容が真実かどうかなどを、購入する側がその商材を十分吟味する必要があります。さらに、「あと◯○人で販売を終了します」「間もなく値上げします」など購入を煽ることもあります。これらも事実でない場合がありますが、この場合は実際に値上げが確認できるため、信用できる業者かどうかの判断材料になります。「多額の現金を容易に得る方法」等を販売する業者の中には、証拠として札束や通帳、株やFXの取引口座や売り上げメールが沢山来たという画像などを掲載することがありますが、こうした画像をインターネットで販売しているサイトもあり、パソコンを用いて画像を改ざんすることも簡単ですので、注意が必要です。
消費者契約法第二条で、重要事項に関して断定的判断の提供があれば契約の取り消しができる（第四条）。また金融分野（株・FX・先物取引）については、証券取引法第四二条一項による規定がある。「情報商材の性質上返品は認めない」という約款を定めていたとしても、販売者に説明に関する悪意または重過失(断定的判断の提供など)がある場合には約款が適用されないとしている。2001年4月1日から施行された消費者契約第八条では、事業者の債務不履行や不法行為による損害賠償や不当利得について免責条項の無効とする旨の、いわば「不当条項規定」をおいてこの考え方を明確化した。
情報によっては、一般に販売される書籍や新聞・雑誌に掲載されている内容と大差なかったり、それ以下のものもあるあるようです。ダイエットや株式投資に関する本は書店で多く売られていますが、それらに比べて情報商材として売られている同様のものは、これらの書籍より情報価値が低い割に高額なことが多い傾向にあります。しかし、情報商材がその金額に見合うような内容かどうかは判断しづらくなっています。
